投資信託投資信託の仕組みと4つのチェックポイント
投資信託の仕組み
投資信託とは?
投資信託は、たくさんの投資家から集められたお金を一つにまとめ、投資信託委託会社が株式や債券等に分散投資をし、運用成果に応じて投資家に収益を分配する金融商品です。

投資信託の仕組み
投資信託の仕組みは、販売会社、委託会社、受託会社が役割を分担することで成り立っています。
それぞれの役割は下記のようになります。

- 1販売会社(証券会社、銀行等)の役割
- 投資信託の募集、販売
- 分配金、償還金の支払
- 目論見書、運用報告書の配布
- 2委託会社(投資信託委託会社等)の役割
- 投資信託の設定
- 投資信託の運用と受託会社への指示
- 目論見書、運用報告書の作成
- 3受託会社(信託銀行等)の役割
- 運用資産の保管
- 委託会社の指示通りに信託財産を管理・処分
- 分配金や償還金の計算
投資先と運用方針
まずは投資信託の投資対象で選んでみましょう
投資先をチェック
投資信託はたくさんの投資家から集められたお金を一つにまとめ、国内外の株式や債券等に分散投資をします。
また、話題のテーマをとりあげ、そのテーマに関連した対象に重点的に投資する投資信託も増えています。
例えば、BRICsとよばれる新興諸国に投資する「BRICsファンド」、天然資源や鉱物に投資する「商品ファンド」、環境問題への取り組みに着目する「エコファンド」などが挙げられます。

運用手法をチェック
投資信託は大きく2つの運用手法で分けることができます。
パッシブ運用 | パッシブ運用では、ベンチマーク※の動きに連動することを目標とします。運用コストがあまりかからないため、アクティブ運用の投資信託に比べて、手数料が低めに設定される傾向があります。 |
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アクティブ運用 | アクティブ運用では、ベンチマーク※を上回ることを目標とします。運用コストがかかるため、パッシブ運用の投資信託に比べて、手数料が高めに設定される傾向があります。 |
- ※ ベンチマークとは、投資信託が運用の成果を評価する基準となる指標を意味します。日本では、TOPIX(東証株価指数)や日経平均株価がしばしば使われます。
過去の運用実績
投資信託を選ぶにあたり、過去の成績を参考にしてみるのもよいでしょう。
基準価額と騰落率をチェック
投資信託の1口あたりの価値を「基準価額」と呼び、投資対象の銘柄の価格変動により、日々変動します。
基準価額の過去の推移と現在の水準をチェックしてみましょう。この基準価額が一定の期間に何%上昇または下落したかを表したものが、「騰落率」です。騰落率をみて、過去の基準価額の動向をチェックしてみましょう。

分配金の受取方法をチェック
投資信託は、運用成績に応じて収益を分配するものがあります。※分配方法には以下の2つがあります。
- ※ 運用状況によっては分配金額が変わったり、分配金が支払われない場合があります。
- ※ 分配金の受取/再投資に関わらず基準価額は下落いたします。

※ 図はイメージ図です。実際は分配金が得られない場合や損失が発生する可能性もあります。
1. 受取型 | 決算期に分配金が決済口座に入金されます。決算期は投資信託によって様々です(毎月のものもあれば、1年に1回というものもあります)。 |
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2. 再投資型 | 分配金を受取らず、再度同じファンドを自動購入します。 |
純資産総額をチェック
投資信託の規模を示すものに「純資産総額」があります。純資産総額が大きいということは、それだけ資金が集まっており、安定した運用が可能です。しかし、一概に規模の大小だけでファンドの良し悪しを判断することはできません。
ただし、純資産総額が一定の水準を下回った場合、あらかじめ定められた運用方針での運用が行えず、繰上償還になることもあります。繰上償還が行われると、その時点の基準価額でファンドの保有者に資金が返還されますので、小規模の投資信託には注意が必要です。

リスクとコスト
投資信託のリスク
投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託は、組み入れている株式や債券等をすべて日々評価し、基準価額を算出しております。基準価額は、組入れ銘柄の価格の変動により、投資元本を上回ることもありますが、反対に投資元本を下回ることもあります。

- ※ 基準価額の変動要因となるリスクは、投資信託によって異なります。詳しくはSBI 証券のWEBサイト上の目論見書や目論見書補完書面等をご覧ください。
投資信託のコスト
投資信託の主な手数料として、買付手数料と信託報酬の2つがあります。
1. 買付手数料 |
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2. 信託報酬 |
|
- ※ 上記以外のコスト(換金時の「信託財産留保額」や「解約手数料」など)がかかる投資信託もあります。詳しくはSBI 証券のWEBサイト上の目論見書や目論見書補完書面等をご覧ください。
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