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簿記初心者でもわかる「仕訳」|仕訳の仕方、勘定科目も解説

  • 公開日:2021年12月16日

自分で事業をおこなう場合や、企業の経理に所属した場合などに必要となる簿記。簿記を初めて日本に持込み広めたのは、1万円札でおなじみの福沢諭吉といわれています。簿記は「仕訳」により「帳簿に記録する」技術です。簿記を構成する仕訳とは、どのようなもので、どのような役割があるのか。ここでは仕訳の基本的な考え方を、具体例を用いて解説します。
出典:慶応義塾大学メディアセンターデジタルコレクション|帳合之法. 初編. 一

仕訳とは?

仕訳とは商売をおこなうことにより発生した、お金の動きやモノの動きを、勘定科目というものを使い記していくものです。勘定科目とは、たとえば「現金」や「売上高」、「給料」、「外注費」などその取引の内容を簡単に表した名称のことをいいます。基本的に勘定科目はその取引の内容が判断できるものであればよく、その使用についてはある程度自由に選ぶことができます。
とはいえ、仕訳にしても勘定科目にしても帳簿が作れたら何でも自由というわけではなく、一定のルールは設けられています。そのルールを順に解説します。

仕訳はなぜ必要なのか?

先述のとおり、簿記とは仕訳を通じて帳簿に記録していくことをいいます。そしてその記録をしたものを集計した結果、作成されるのが決算書です。
決算書とは会社の状況を示した報告書となり、ある一定の時点(決算日)における以下のことを記します。

  • 会社がもつ財産
  • 借金などの負債額
  • 株主から受けた出資額
  • 会社が誕生してから決算日までに稼いだ金額

また、ある一定期間(事業年度)における以下のようなことも記します。

  • 売上額
  • 経費の金額
  • 利益額(どれだけ儲けたのか)

仕訳を日々おこなうことで会社の状況を把握し、最終的に決算書を作成するのです。
そしてこの決算書は下記のようにさまざまな場面で必要となります。

このように、その会社を取り巻く関係者がさまざまな情報を得るために、決算書の作成は必要とされています。この会社を取り巻く関係者を利害関係者といいます。決算書は利害関係者がその判断を誤らないようにするためにも、一定のルールに基づいて作成されています。

勘定科目

勘定科目とは、会社の取引の内容を簡単に表した名称です。勘定科目はそれぞれがもつ性質により5つに分類されます。そしてその5つは、それぞれがもつ性質により、貸借対照表科目と損益計算書科目に分類されます。

そしてそれぞれを分類すると下図のようになります。

貸借対照表の勘定科目

それでは分類した貸借対照表項目に属する勘定科目の代表的なものを挙げます。

損益計算書の勘定科目

それでは分類した損益計算書項目に属する勘定科目の代表的なものを挙げます。

仕訳の仕方

いざ仕訳をおこなおうとしてみなさんが最初につまずくのは、「借方」「貸方」という言葉ではないでしょうか。「商品を売ってお金をもらったから、現金は借方に記入?貸方に記入?」といった具合に。実はこの借方、貸方は日本語としての意味はありません。その証拠に借金をした場合に使用する「借入金」という勘定科目は、借金した際には借方ではなく貸方に記入します。ちなみに1,000万円を借入れた場合、仕訳は下記のようになります。

このように借方・貸方が日本語としての意味とつながらないのは、この借方・貸方という言葉は英語の直訳であるためです。

出典:神戸大学MBA|「借方」と「貸方」

借方・貸方の意味にこだわってどちらに書くかで考えようとすると混乱しやすいので、借方・貸方は、右・左といった簿記上の記号だという理解で問題ありません。
では「借方は右?左?貸方は?」を解決する方法ですが、
借方の「り」は左に向いて終わるから「借方は左」
貸方の「し」は右に向いて終わるから「貸方は右」
と覚えておけば大丈夫です。

では、どのような場合に借方に書くのか、貸方に書くのかですが、基本的には下記のとおりとなります。

資産に関する仕訳

資産に関する仕訳は、資産の増加または減少をともなう仕訳となりますので、資産が増加した場合には借方(左)へ資産に属する勘定科目を記載し、資産が減少した場合には貸方(右)へ資産に属する勘定科目を記載します。

以下、具体例を挙げます。

負債に関する仕訳

負債に関する仕訳は、負債の増加または減少をともなう仕訳となりますので、負債が増加した場合には貸方(右)へ負債に属する勘定科目を記載し、負債が減少した場合には借方(左)へ負債に属する勘定科目を記載します。

以下、具体例を挙げます。

純資産に関する仕訳

純資産に関する仕訳は、純資産の増加または減少をともなう仕訳となりますので、純資産が増加した場合には貸方(右)へ純資産に属する勘定科目を記載し、純資産が減少した場合には借方(左)へ純資産に属する勘定科目を記載します。

以下、具体例を挙げます。

収益に関する仕訳

収益に関する仕訳は、収益の増加または減少をともなう仕訳となりますので、収益が増加した場合には貸方(右)へ収益に属する勘定科目を記載し、収益が減少した場合には借方(左)へ収益に属する勘定科目を記載します。

以下、具体例を挙げます。

費用に関する仕訳

費用に関する仕訳は、費用の増加または減少をともなう仕訳となりますので、費用が増加した場合には借方(左)へ費用に属する勘定科目を記載し、費用が減少した場合には貸方(右)へ費用に属する勘定科目を記載します。

以下、具体例を挙げます。

まとめ

仕訳は簿記の土台となります。勘定科目は何にすればいいのか、その勘定科目は資産、負債、資本のどの区分に分類されるのか、しっかりとそのルールを理解して処理をしていくようにしてください。一見複雑そうに見える仕訳の処理ですが、今回のルールさえ覚えてしまえば複雑なことは何もないと感じるようになるでしょう。まずはいろいろなパターンの仕訳を処理し、ご自身の理解を深めていってください。

執筆者プロフィール:
冨川 和將(税理士)
起業・設立のサポートから財務体質の改善までを得意としており、融資のサポート、資金繰り計画のサポート、経営計画作成・運用のサポート、経営者のライフプランのサポートも積極的におこなっている。さらに相続税の申告や法人・個人の税務調査対応、税務訴訟における税理士補佐人としてサポートと幅広く経営者の参謀役として業務をおこなっている。

上記内容は、執筆者の見解であり、住信SBIネット銀行の見解を示しているものではございません。

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